スポーツの職域と開発
資金面や人員などで脆弱な組織の場合、当初はやむを得ず各自負担のかたちをとっていても、収益性が高まるにつれ、費用の負担を検討する段階になります。
この時点にくると職域としての可能性が表れ、職業人として雇用することによって、組織全体の展開が広がります。
このことは、まさに職域の開発であり、社会が抱える課題の「雇用機会の減少」に対する答えとなります。
このようにスポーツを「営む」の立場で活性化するには、あくまでも「スポーツ産業」という領域の開発と確保が必要となるのです。
しかし、現実に実践していくには、まだまだこれからです。
スポーツを事業として行う組織の人から、こんな話を聞いたことはありませんか。
活動の受け入れ側が、「すべてを無料と思っている」、または「無料であれば、参加します」など。
なぜ、こんなことが起こると思いますか。
原因は種々あると思いますが、先にも述べましたが長年行われてきた、アマチュアスポーツとしての活動の普及や振興という、本来の主旨を正確かつ適正に伝えられていない点が、大きく影響していると思います。
勘違いをされないように確認しておきますが、アマチュアスポーツの活動自体は、スポーツ界および社会全体にとっても大きく貢献し続けていることは事実で、疑う余地はありません。
伝え方に課題、または理解の仕方に課題があるのです。
スポーツ事業に関わる人の中には、ボランティア精神を必要以上に強調したり、奨励したりする人も存在するかもしれません。
このことは、スポーツ事業を「営む」という立場では、あり得ないことです。
確かにボランティア精神は必要ですし、否定できないすばらしいものです。
ただし、それはあくまで社会に対する個々の「奉仕の心」としてです。
ビジネスとは、社会に奉仕することで金銭などの価値を得るということです。
この点をもう一度、よく理解して、社会貢献としてのスポーツ事業に取り組むことが大切です。
ここで、今後の職域の可能性や事業などについて、紹介しておきます。
代表的なものの一つに、指導者やコーチなどが挙げられます。
また、多くの経験や体験を教養や知識とし、人材育成などの教育産業など活躍するといったことも挙げられます。
その他、特定非営利活動法人などに関わりスポーツを通じた多くの活動をすることもあります。
スクールや教室の運営などもその一つです。
現在、スポーツ選手（アスリート）などの引退後の職域について、セカンドキャリアの考え方や取り組み、開発が進みつつあります。
現役時代から引退後の生活に備えをするといったもので、社会全体としてシステム作りを目指しています。