人材育成と教育プログラム
人材育成の面でも、スポーツは大きな役割を果たしています。
日本では、教育の一環として行うスポーツは、「体育」といいます。
体を動かすことで、人を育てるということです。
文部科学省は、教育の一環として武道をすすめていて、2012年度から中学武道が必修化しています。
これは、伝統と文化の尊重、という意味合いもあるそうですが、武道は、礼儀を重んじますから、武道を通じて礼儀を身に付けることが可能という意味合いもあるのかもしれません。
まさに、これはスポーツの普及・発展要因となる、教育としての「学校スポーツ」です。
一般に人格形成など教育としての仕組みは、すでに多く存在し、活用されています。
ここでいう「人材育成と教育プログラム」は、こういった基礎的な教育ではありません。
スポーツ事業には、身体を動かすだけではなく、運営する側、ビジネスを行う側を同時に育てる必要があると考えられます。
つまり、ここでいう「人材育成と教育プログラム」とは、スポーツを中心とした、指導者やコーチ、トレーナー、スポーツ医学に明るい医者、経営社側として各種能力など、スポーツを事業として有機的に運営していくためには、必要な人材もまとめて育成すべきということです。
スポーツ競技やチームとしてのレベルアップを目指す場合に、最優先される立場は何でしょうか。
一般的には選手、監督やコーチ、トレーナー、マネージャー、審判などが挙げられます。
実は、筆者が会った指導者の多くは、「指導する立場」を挙げています。
これは、個々の選手の才能を引き出し、レベルアップするということは、指導者の責任となります。
一般企業の場合、経営者や管理職といったところでしょう。
この答えは、立場や状況によって多少異なると思いますが、ほとんどの人は同意見だと思います。
スポーツは、当然のことながら個人競技、団体競技にかかわらず、1人で行っているのではありません。
実際にプレーを行う人以外に、それを支える協力者たちとで成り立っています。
スポーツ事業そのものとして広く捉えると、グラウンドなどの整備に従事する人や、施設全体を管理する人、観戦者への対応、チケットやグッズの販売、広報から販売促進など多くの役割があります。
これらのスポーツ競技者以外の役割を担う人々を対象とした、人材育成や教育のプログラムの必要性がここにあります。
大学やスポーツ関連で、スポーツ・マネジメントやスポーツビジネスについて取り組みが始まったばかりです。
この領域は、まだまだ初期段階で「人材育成と教育プログラム」をマーケティング対象として、事業領域へと大きく発展させることが可能です。
大学や教育機関の他、各種団体によるセミナーや講習、インターンシップ、研修会や視察など多くの事柄が事業として考えられます。